「クレジットカードはブラックでも作れますか？」このような質問をもらうことが多くあります。しかし、この質問にはいろいろな誤解があります。
ブラックリストというものは存在しない
「ブラック」というのは、何をもってブラックとするのか？によって返答も変わってくるということなのです。
で解説しているようにブラックリストというものはなく、すべての人がクレジットカードを利用した場合、金融機関に申込履歴・利用履歴を個人信用情報という形で把握される仕組みになっています。
そのため、クレジットカード会社は申込をしてきた人の「申込履歴・利用履歴」を見て、審査基準に適しているか、適していないか？を決めるのです。
審査に通らないことが「ブラック」というのであれば、「ブラック」の基準は、クレジットカード会社によって異なるということになるのです。
ただし、こうなってしまうとほとんどのクレジットカード会社の審査に通らないという基準があります。
それは、個人信用情報に「異動」という印がつくことです。
「異動」というのは
- 返済日より61日以上または3ヶ月以上の支払遅延（延滞）があるものまたはあったもの
- 返済ができなくなり保証契約における保証履行が行われたもの
- 裁判所が破産を宣告したもの（破産手続開始の決定がされたもの）
という状況の時に記載されてしまう情報で、これがあるとほとんどのケースでクレジットカードの審査には落ちてしまいます。
61日以上の返済遅延はわかると思いますが、保証契約による保証履行というのは、例えば保証会社が保証人として入っている銀行カードローンなどを利用していた場合に返済が滞ると保証会社が銀行に代位弁済と言って代わりに返済をします。これが保証契約なのですが、これが実行された場合ということになります。3番目は自己破産や個人再生などの債務整理をした場合ということになります。※任意整理は含まれません。
「ブラック」という表現に一番近いのが「異動」表記と言ってもいいでしょう。
ブラックでもクレジットカードは作れるのか？
作れる可能性はかなり低いです。
クレジットカード審査ブラックの対策
１．本当に「ブラック」なのか？確認する
個人信用情報に「異動」という表記があるのか？確認しましょう。
「異動」という表記がなければ、よほど細かい返済遅延を繰り返していない限りはクレジットカードの審査に通る可能性があります。短期間に多くのクレジットカードに申込んでしまったなど一時的な審査落ち状態の可能性もあるのです。
個人信用情報の確認は、パソコンで1000円でできます。
http://www.cic.co.jp/mydata/index.html
「異動」という情報がなければ、審査の通りやすいクレジットカードにあきらめずに申込をすることが対策になります。
２．「異動」だった場合は待つ
個人信用情報というのは、時効というか、情報が共有される期限というものが設定されています。
「異動」情報に関しては、「契約期間中および取引終了後5年間」と決まっているため、5年を経過すると「異動」が消え、クレジットカードの審査に通りやすくなります。
３．デビットカードにする
5年も待てないという方は、クレジットカードをあきらめてデビットカードを作りましょう。
デビットカードであれば審査に通る可能性が非常に高くなります。
デビットカードとは
クレジットカードと同様にVISAなどの国際ブランドが付いていて、加盟店でクレジットカードと同じように利用できるカードのことです。クレジットカードとの違いは、クレジットカードが利用が確定して、だいたい１ヶ月で登録された口座から引き落とされますが、デビットカードは購入やサービス利用のタイミングで銀行口座から引き落とされる仕組みになっています。
クレジットカードは、クレジットカード会社が「立て替える」必要があるため信用の審査が必要になりますが、デビットカードの場合は銀行口座からその場で引き落とすため「立て替える」必要がないのです。銀行口座残高よりも大きな金額の買い物をしようとしてもできないため、デビットカードは審査がほぼないと言ってもいいぐらい誰でも持てるのです。
ただし、クレジットカードと同じようなカードで、同じように番号を入力すれば買い物ができるため、アメリカではクレジットカード並に普及しているのです。ポイントもクレジットカードよりは少ないですが貯まるデビットカードがあります。
おすすめのデビットカード
三菱ＵＦＪ-VISAデビット
- 三菱ＵＦＪ銀行が発行するVISAデビットカード
- VISA加盟店でクレジットカードのように使うことができる
- 自動キャッシュバックで利用額の最大0.2％のキャッシュバック
- 海外ATMでの現地通貨引き出しも可能
※海外でのATMのお引き出しは1回につき110円（税込）の手数料がかかります。また、一部のATMにおいて、別途現地金融機関所定の使用料がかかる場合があります。海外事務手数料：取引金額の3.05％
